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※1 基準に適合することについて登録住宅性能評価機関等の第3者機関による証明を受ける必要があります。 ※2 省エネ法に基づく住宅事業建築主の判断基準。 ※3 寒冷地などのエリアによっては、省エネルギー対策等級3では基準をクリアできない場合もあります。